目標管理用・KPI（重要業績評価指標）辞典
以下は想定組織図です。興味のある部門のリンクをクリックすると、その部門のKPIが表示されます。
| 本部 | 部 | 課・機能 |
|---|---|---|
| 管理本部 | 人事部 | 採用課 |
| 人事戦略課 | ||
| 人材開発課 | ||
| 労務課 | ||
| 法務部 | – | |
| 財務経理部 | – | |
| 情報システム部 | – | |
| 総務部 | 施設管理課 | 営業本部 | 営業部 | インサイドセールス |
| フィールドセールス | ||
| カスタマーサポート | ||
| 店舗・ショップ | ||
| マーケティング部 | webマーケティング課 | |
| 広報課 | ||
| 立地開発課 | 製造本部 | – | 安全 |
| 環境 | ||
| 効率性 | 在庫管理 | |
| 能力 | ||
| 品質 | ||
| 保全 |
人事部採用課のKPI
| 指標名 | 計算式 | 意味 |
|---|---|---|
| 採用数 | 応募数 × 通過率 | 採用数を増やす。 |
| 採用通過率 | 自社合格率 × 応募者承諾率 | 採用を通過する効率を上げる。 |
| 採用活動支援 | 採用ターゲットの企業認知率 × 採用ターゲットの転職意向率 | 自社にマッチする応募者を増やす。 |
| 従業員増加率 | （今年の従業員数 ÷ 前年の従業員数） × 100 | 組織の拡大と成長スピードのバランスをとる。 |
| 半期退職者数 | 半期における退職者 ÷ 半期の平均従業員数 | 特定期間（この場合は半期）の社員退職者数。特定期間の問題を探る。 |
| 中途採用数 | 中途採用数 | 年間の中途採用の人数。 |
| 一人当たり採用コスト | （採用にかかる内部の費用 ＋ 外部に支払う費用） ÷ 総採用人数 | 採用活動の効率性を測る。 |
| 採用コスト | 採用にかかる内部費用 ＋ 外部に支払う費用 | 採用活動の投資額を測る。 |
| 離職に伴うコスト | 一人当たり採用費 × 自発的離職者数 ＋ 一人当たり教育費 × 自発的離職者数 ＋ 一人当たり平均日額売上 × 自発的離職者数 × 採用までの平均日数 － 従業員一人当たりの給与及び福利厚生費 × 自発的離職者数 × 採用までの平均日数 | 離職に伴う費用や、機会損失額を測る。 |
| 年齢の分布 | 各年齢層の従業員数 ÷ 総従業員数 | 年齢層別の労働力の人口分布を把握する。 |
| 性別の分布 | 各性別の従業員数 ÷ 総従業員数 | 男女が同程度の割合で雇用され、同じ仕事の機会や昇進の機会が与えられているかを測る。 |
| 障害者の分布 | 障害を持つ従業員数 ÷ 総従業員数 | 障害者の労働力を適切に活用できているかを測る。 |
| 募集ポスト当たりの書類選考通過者 | 書類選考を通過した応募者数 ÷ 募集したポスト数 | 採用の成果や効率と共に、組織の採用力を測る。 |
| 採用社員の質 | 各採用社員の評価の和 ÷ 採用数 | 質の高い人財が採れているかどうかを測る。「評価」は各社の評価制度による。 |
| 採用にかかる時間 | （オファー受入日 － 募集開始日）の各ポストの和 ÷ 採用ポスト数 | 採用の効率を測る。 |
| 重要ポストが埋まるまでの時間 | （オファー受入日 － 募集開始日）の各重要ポストの和 ÷ 採用重要ポスト数 | 重要ポストの採用の効率を測る。 |
人事部人材戦略課のKPI
| 指標名 | 計算式 | 意味 |
|---|---|---|
| フルタイム当量（FTE） | 総従業員の1週間の総勤務時間 ÷ フルタイム従業員の所定労働時間 | 実労働時間の概念も含めた直接雇用の労働力を把握する。 |
| 従業員一人当たり売上 | 売上 ÷ FTE | 効率的に人的資本へ投資がされているかを測る指標。 |
| 従業員一人当たり利益 | （売上 － 費用 － 税 － 支払利息） ÷ FTE | 効率的に人的資本へ投資がされているかを測る指標。 |
| 総労働力コスト | 支払給与総額 ＋ 諸手当総額 ＋ 従業員に直接支払われた支出 ＋ 外部労働力コスト | 組織が労働力を維持・開発する上でカギとなる、労働力の財務価値を測る。 |
| 外部労働力コスト | 外部労働力に関する支出の総額 | 従業員以外の外部労働力を適切に活用できているか測る指標。 |
| 総給与に対する特定職の報酬割合 | 特定カテゴリーの総給与額総 ÷ 従業員の総給与額 （ISO30414では、総従業員の総給与額 ÷ 特定カテゴリーの総給与額） | 組織が職種や階層に関わらず、従業員に対して公平な待遇を提供しているかを測る。 |
| 総雇用コスト | 支払給与総額 ＋ 諸手当総額 ＋ 従業員に直接支払われた支出 ＋ 雇用に伴うその他費用 ＋ 人財育成費 | 投資・効率化の検討に活用する指標。 |
| 経営陣のダイバーシティ | （関連するグループの経営陣数 ÷ 総経営陣数） × 100 | 経営陣の中のダイバーシティを測る指標。 |
| リーダーシップに対する信頼 | 従業員サーベイに基づく平均スコア | 組織内のリーダーシップ指標をもとにリーダーのパフォーマンスや従業員からの評価を測る。 |
| 管理職一人当たりの部下数 | 総従業員数 ÷ 総管理職数 | マネジメントの効率性を測る指標。 |
| リーダーシップ開発 | （期間中にリーダーシップ研修に参加したリーダー数 ÷ 総リーダー数） × 100 | リーダーの後継者計画策定・履行に向け、どの程度準備されているか測る。 |
| エンゲージメント/満足度/コミットメント | 従業員サーベイに基づく平均スコア | 組織に対するコミットメント度合いを測る。 |
| 従業員の定着率 | 100 － 離職率 | 労働力をどれだけ定着させられているかを測る指標。 |
| 従業員一人当たりEBIT | （売上 － 費用） ÷ FTE | 企業の生産性を測る。 |
| 人的資本ROI | 営業利益÷（給与＋諸手当） | 効率的に人的資本へ投資がされているかを測る指標。 |
| 離職率 | （期間中の総離職者数 ÷ 期間中の平均従業員数） × 100 | 従業員の定着度合いや職場環境を測る。 |
| 自発的離職率 | （一定期間中の自発的離職者数 ÷ 一定期間中の平均従業員数） × 100 | 従業員の定着度合いや職場環境を測る。 |
| 痛手となる自発的離職率 | （一定期間中の痛手となった離職者数 ÷ 一定期間中の平均従業員数） × 100 | 痛手となる自発的離職の度合いを測る。 |
| 離職の理由 | （期間中の理由毎の離職者数 ÷ 期間中の総離職者数） × 100 | 離職の理由をブレイクダウンし、各理由に連動した対策を取るために活用する。 |
| 総従業員数 | 直接雇用されている従業員の総数 | 直接雇用の労働力を測る。 |
| 総従業員数（フル/パートタイム） | フルタイムで働く従業員数 ＋ パートタイムで働く従業員数 | 労働時間の概念も含めた従業員数を把握する。 |
| 臨時の労働力（独立事業主） | 個人講師・コンサルタント数 ＋ ギグワーカー数 | 外部の労働力をどの程度活用しているかを測る。 |
| 臨時の労働力（派遣労働者） | 派遣労働者の数 | 外部の労働力をどの程度活用しているかを測る。 |
| 女性管理職比率 | （女性管理職数 ÷ 総管理職数） × 100 | ダイバーシティ&インクルージョンを目的とする。 |
人事部人材開発課のKPI
| 指標名 | 計算式 | 意味 |
|---|---|---|
| 健康・安全研修の受講割合 | （健康・安全研修を受講した従業員数 ÷ 総従業員数） × 100 | 健康・安全に関する知識の習得度合いを測る。 |
| 内部登用率 | （内部の候補者が登用されたポスト数 ÷ 埋まった総ポスト数） × 100 | 組織内で、有能な人材を育成・プール出来ているかを測る。 |
| 重要ポストの内部登用率 | （内部の候補者が登用された重要ポスト数 ÷ 埋まった総重要ポスト数） × 100 | 組織内で、有能な人材を育成・プール出来ているかを測る。 |
| 重要ポストの割合 | （重要ポストの数 ÷ 総ポスト数） × 100 | 全体に占める重要ポストの割合を測る。 |
| 内部異動数 | 地域のみの異動数 ＋ 機能間のみの異動数 ＋ 地域・機能双方を超えた異動数 ＋ すべての昇降格数 | 組織内の人材の流動性を測る。 |
| 幹部候補の準備度 | （即時継承可能な後継者候補数 ÷ 重要ポスト数） × 100 | 組織内で、重要ポストに対する後継者を育成できているかを測る。 |
| 人材開発・研修の総費用 | 直接コストの総和 | 組織がどれほど従業員の教育に投資しているかを測る。 |
| 研修への参加率 | （研修を受講した従業員の総数 ÷ 総従業員数） × 100 | 組織がどれほど従業員に能力開発の機会を提供しているかを測る。 |
| 従業員一人当たりの研修受講時間 | 総研修時間 ÷ 総従業員数 | 組織がどれほど従業員に能力開発の機会を提供しているかを測る。 |
| カテゴリー別の研修受講率 | （カテゴリー毎の受講従業員数 ÷ 総従業員数） × 100 | 職種や役割に応じて、適した研修を受けているかを測る。 |
| 従業員のコンピテンシーレート | 各従業員のコンピテンシーレートの総和 ÷ 評価された従業員数 | 従業員のコンピテンシー達成度合いを測る。 |
人事部労務課のKPI
| 指標名 | 計算式 | 意味 |
|---|---|---|
| 有給休暇取得率 | (有給休暇取得日数 ÷ 全社員の有給休暇付与日数) × 100 | 多様な人材の確保を目的とする。 |
| 育児休業取得率 | (育児休業取得人数 ÷ 出産した本人または配偶者の人数) × 100 | 多様な人材の確保を目的とする。 |
| 労災の件数（発生率） | （期間中の労災の件数 ÷ 期間中の従業員の総労働時間) × 100万時間 | 労働環境の良し悪しを測る。 |
| 労災により失われた時間 | (期間中にケガ等により失われた合計時間 ÷ 期間中の想定されていた合計労働時間) × 100万時間 | 労働環境の良し悪しを測る。 |
| 労災による死亡者数（死亡率） | （期間中の労災による死亡者数）÷（総従業員数）× 100 | 労働環境の良し悪しを測る。 |
| 倫理・コンプラ研修を受けた従業員の割合 | （倫理・コンプライアンス研修を受けた従業員数 ÷ 全従業員数） × 100 | 倫理・コンプライアンスに対する組織の取り組みを測る。 |
| 提訴された苦情の種類と件数 | 期間中に提起された苦情の総数とカテゴリー別の内訳を示した表 | 苦情が発生した原因を分析し、解決につなげる。 |
| 懲戒処分の種類と件数 | 懲戒処分の総数とカテゴリー別の内訳を示した表 | 懲戒処分が発生した原因を分析し、解決につなげる。 |
| 第三者に解決を委ねられた紛争 | 適切な裁判管轄権を有する労務係争の数 | 労務係争の数と、組織の取り組みを測る。 |
法務部のKPI
| 指標名 | 計算式 | 意味 |
|---|---|---|
| 外部監査で指摘された事項の数と種類 | 外部監査の指摘件数、種類別の内訳、発生源別の内訳 | 外部監査の指摘事項とそれらに対する組織の取り組みを測る。 |
| 1年に発生した法的リスクの件数 | 法的リスク(裁判、調停、ADR、裁判外交渉）を生じさせた件数 | 法的リスクの件数と、組織の取り組みを測る。 |
| リスク予防策の実施率 | （リスク予防策実施数 ÷ リスク予防対象数） × 100 | リスク予防の実施率を測る。 |
| 1年間に発生したコンプライアンス違反の回数 | １年間に発生したコンプライアンス違反件数 | コンプライアンスが浸透しているかを測る。 |
| 違反事案の再発防止策の実施率 | （再発防止策の実施 ÷ 違反事案数） × 100 | 違反事案の再発防止に対する組織の取り組みを測る。 |
| 契約の審査から承認までの平均所要時間 | 契約の審査から承認までの合計所要時間 ÷ 契約数 | 法律業務の効率性をを測る。 |
| 契約書レビュー数 | レビューした契約書数 | 指定期間内にレビューされた契約書の数 |
| 契約書エラーの発生頻度 | エラーの数 ÷ 契約書の数 | 契約書の質の向上を測る。 |
| 法務部門への満足度調査結果 | 「満足」と回答した数 ÷ アンケート全回答数 | 法務部門が機能しているかを測る。 |
| 他部門からのフィードバックに基づく改善策の実施率 | （改善策の実施 ÷ 他部門からのフィードバック数） × 100 | 法務部の体質改善を図る。 |
| 外部法律事務所への支払金額の削減率 | 1 － {外部法律事務所の支払金額(当期) ÷ 外部法律事務所の支払金額(前期)} × 100 | 法務部門のコスト効率を測る。 |
| 訴訟勝訴率 | 勝訴数 ÷ 訴訟件数 × 100 | 訴訟で勝訴した割合 |
| 訴訟回避率 | 訴訟回避件数 ÷ 訴訟件数 × 100 | 訴訟を回避できた割合 |
財務経理部のKPI
| 指標名 | 計算式 | 意味 |
|---|---|---|
| 安全余裕率 | （１ － 損益分岐点比率） × 100 | 経営の余裕度を測定する指標。この指標が高いほど赤字になりにくい。 |
| インタレストカバレッジレシオ | 営業利益 ÷ 支払利息 | 借金の支払い能力を測定する指標。数値が高いほど安全性が高い。 |
| 売上債権回転期間 | 売上債権 ÷ 売上高 | 売上債権を回収するまでの期間。 |
| 売上債権回転率 | 売上高 ÷ 売上債権 | 売上債権の回収がどの程度効率よく行われているかを示す指標。 |
| 売上債権対仕入債務比率 | 売上債権 ÷ 仕入債務 × 100 | 営業上の資金収支状況を測る指標。 |
| 売上総利益成長率 | （n年目の売上総利益 ÷ 1年目の売上総利益）^｛1 ÷（ n － 1）｝ － 1 | 粗利が年平均でどれだけ成長しているか示す指標。 |
| 売上総利益率 | 売上総利益 ÷ 売上高 × 100 | 俗に「粗利率」といわれる。競合他社の価格戦略に大きく影響を受ける。 |
| 売上高営業利益率 | 営業利益 ÷ 売上高 × 100 | 本業の儲けそのものを示す。事業ごとの利益をみていくことが好ましい。 |
| 売上高営業外収益率 | 営業外収益 ÷ 売上高 × 100 | 企業が保有する副収入の大きさ。収益性評価に影響を及ぼす。 |
| 売上高経常利益率 | 経常利益 ÷ 売上高 × 100 | 事業以外の投資を含めてどのくらい利益を得たか示す指標。 |
| 売上高減価償却費率 | 減価償却費 ÷ 売上高 × 100 | 資本支出と収益性のバランスを確かめる指標。 |
| 売上高原価率 | 売上原価 ÷ 売上高 × 100 | 売上高に原価の占める割合を測る。企業の収益性を示す指標。 |
| 売上高研究開発費率 | 研究開発費 ÷ 売上高 × 100 | 研究開発にどれだけ投資をしたか示す指標。 |
| 売上高事業利益率 | 事業利益 ÷ 売上高 × 100 | 本業と金融収益を合計した企業の総合的な利益総出力を測る指標。 |
| 売上高支払利息率 | 支払利息 ÷ 売上高 × 100 | 他人資本への依存度を測り、支払利息の負担が収益性を圧迫していないかみる指標。 |
| 売上高人件費率 | 人件費 ÷ 売上高 × 100 | 売上高に対してどの程度人件費がかかっているか測る指標。生産性を示す。 |
| 売上高成長率 | （n年目の売上高 ÷ 1年目の売上高）^｛1 ÷（ n － 1）｝ － 1 | 売上高が年平均でどれだけ成長しているか示す指標。 |
| 売上高税引前当期純利益率 | 税引前当期純利益 ÷ 売上高 × 100 | 事故や災害など偶発的な事情も加味した利益を算出する指標。 |
| 売上高設備投資比率 | 設備投資 ÷ 売上高 × 100 | 売上高と設備投資の相関関係を測り、今後の設備投資の参考にする。 |
| 売上高当期純利益率 | 当期純利益 ÷ 売上高 × 100 | 総合的な収益力を測る図表。 |
| 売上高販管費率 | 販管費 ÷ 売上高 × 100 | 販売における販管費の割合を測る指標。 |
| 売上高付加価値率 | 付加価値 ÷ 売上高 × 100 | 売上高に占める付加価値の割合を示す。企業の生産性を測る指標。 |
| 運転資本 | 売上債権 ＋ 棚卸資産 － 仕入債務 | 企業活動をしていくにあたり、どの程度の資金が必要かを示す指標。 |
| 運転資本比率 | 正味運転資本 ÷ 総資産 × 100 | 短期的な投資余力を測る指標。値が大きいほど資金繰りが良い。 |
| 営業CF成長率 | （n年目の営業CF ÷ 1年目の営業CF）^｛1 ÷（ n － 1）｝ － 1 | 営業キャッシュフローが年平均でどれだけ成長しているか示す指標。 |
| 営業CF対固定負債比率 | 営業CF ÷ 固定負債 × 100 | 長期負債の元本返済能力を測定する指標。 |
| 営業CF対流動負債比率 | 営業CF ÷ 流動負債 × 100 | 短期的な負債の支払い能力を測定する指標。指標の値が高いほど安全性が高い。 |
| 営業運転資本回転期間 | （売上債権 ＋ 棚卸資産 － 仕入債務） ÷ 1カ月あたりの売上高 | 月商と比べてどれだけの運転資金を用意しておけば良いのかを表す。 |
| 営業キャッシュフローマージン | 営業CF ÷ 売上高 | 売上高に対して、どれくらいキャッスを獲得できたかを示す指標。 |
| 営業利益成長率 | （n年目の営業利益 ÷ 1年目の営業利益）^｛1 ÷（ n － 1）｝ － 1 | 営業利益が年平均でどれだけ成長しているか示す指標。 |
| 営業レバレッジ | 限界利益 ÷ 営業利益 | 売上高の変化が営業利益の変化にどの程度影響するかを固定費の利用度によって測る。 |
| 回転差資金 | 棚卸資産 － 仕入債務 | 仕入先に対する商品代金の支払い期間が、現金売上の実現期日よりも先であるために生じる余裕資金のこと。 |
| 株主資本回転率 | 売上高 ÷ 株主資本 | 株主資本がどれだけ効率的に売上高を産み出しているか測る指標。 |
| 株主資本成長率 | （n年目の株主資本 ÷ 1年目の株主資本）^｛1 ÷（ n － 1）｝ － 1 | 株主資本が年平均でどれだけ成長しているか示す指標。 |
| 株主資本比率 | 株主資本 ÷ 総資産 × 100 | 中長期的な財務安全性を測定する指標。多くの資産を返済の必要がない出資でカバーできるということは、それだけ財務が安定していると言える。 |
| キャッシュインターバル | 現金預金 ÷ 1日あたりの販管費 | 現金預金だけで何日分の販管費をカバーできるか測定する指標。 |
| グロスキャッシュフロー | 当期純利益 ＋ 減価償却費 | 事業活動から創出されるキャッシュフロー。 |
| 経営資本 | 総資産 － （建設仮勘定 ＋ 投資その他の資産 ＋ 繰延資産） | 企業が固有の活動である本業のため、実際に活用した資本のこと。 |
| 経営資本営業利益率 | 営業利益 ÷ 経営資本 × 100 | 本来業務に投下されている資本から生み出される利益の比率。企業の本業の収益性をあらわす。 |
| 経営資本回転率 | 売上高 ÷ 経営資本 | 経営資本の運用効率を測定する指標。 |
| 経常収支比率 | 経常収入 ÷ 経常支出 × 100 | キャッシュベースでの会社の経常的な儲けを示す指標。 |
| 経常利益成長率 | （n年目の経常利益 ÷ 1年目の経常利益）^｛1 ÷（ n － 1）｝ － 1 | 経常利益が年平均でどれだけ成長しているか示す指標。 |
| 限界利益率 | 限界利益 ÷ 売上高 × 100 | 売上を上げたときに手元に残る利益の比率。製品を作る優先順位やビジネスモデルを構想するときに用いる指標です。 |
| 現預金比率 | 現金預金 ÷ 流動負債 × 100 | 短期的な財務安全性を測定する指標。 |
| 交差比率 | 在庫回転率 × 粗利率 | 在庫がどれだけの利益を上げているかを見るための指標。 |
| 固定資産回転率 | 売上高 ÷ 固定資産 | 固定資産が有効に活用されているかを明らかにする指標。 |
| 固定長期適合率 | （固定資産 ÷ 自己資本 ＋ 固定負債） × 100 | 固定資産が安定した資金でまかなえているかを示す指標。 |
| 固定比率 | 固定資産 ÷ 自己資本 × 100 | 自己資本に対して固定資産がどの程度あるかという安全性（支払能力）を示す指標。 |
| 固定負債比率 | 固定負債 ÷ 自己資本 × 100 | 長期的な債務負担を自己資本によってどれだけ担保しているかをあらわした指標。 |
| 財務レバレッジ | 総資産 ÷ 自己資本 | 自己資本を梃子（てこ）にどれだけ負債（銀行借入、社債発行）を活用しているかを示す指標。 |
| サスティナブル成長率 | ROE × 内部留保率 | 企業の内部留保だけを活用して事業に再投資したと仮定した場合に期待される成長率。企業価値を評価する指標。 |
| 仕入債務回転期間 | 仕入債務 ÷ 売上原価 | 仕入債務が売上高の何日分あるかを示す。 |
| 仕入債務回転率 | 売上原価 ÷ 仕入債務 | 仕入債務の支払い、決済スピードを表す指標。 |
| 時価総額 | 株価 × 発行済株式数 | 企業の規模や企業価値を測る指標。 |
| 事業価値 | 営業利益 × （１ － 実効税率） ÷ 加重平均資本コスト | その事業がどの程度の価値を生み出すのかを、金額ベースで示したもの。 |
| 事業利益 | 経常利益 ＋ 営業外収支 | 本業と金融収益を合計した企業の総合的な収益性を上げる。 |
| 自己資本回転率 | 売上高 ÷ 自己資本 | 企業の自己資本をどれだけ有効活用し、売上に繋げているかを示す指標。 |
| 自己資本比率 | 自己資本 ÷ 総資本 × 100 | 会社経営の安定性を測る指標。自己資本比率100％は無借金経営を意味する。 |
| 実質ROE | 当期純利益 ÷ （自己資本 － 自己株式） × 100 | ROEから自社株買いの影響を除外した指標。 |
| 資本金経常利益率 | 経常利益 ÷ 資本金 × 100 | 資本金に対する経常利益の割合を示す。企業の収益性と資本の効率利用を測る指標。 |
| 純資産回転率 | 売上高 ÷ 純資産 | 純資産額に対して効率的に売上高を産み出しているか測る指標。 |
| 純資産成長率 | （n年目の純資産 ÷ 1年目の純資産）^｛1 ÷（ n － 1）｝ － 1 | 純資産が年平均でどれだけ成長しているか示す指標。 |
| 純有利子負債 | 有利子負債 － 現金預金 | 指標の値が小さいほど短期の財務安全性が高い。 |
| 正味運転資本 | 流動資産 － 流動負債 | 短期的な支払い余力を測定する指標。 |
| 設備生産性 | 付加価値 ÷ 有形固定資産 | 設備がどれだけ付加価値を生み出しているか示す指標。 |
| 設備投資額対営業CF率 | 設備投資額 ÷ 営業CF × 100 | 本業のキャッシュ創出力に見合った設備投資規模か否かの判断する指標。 |
| 設備投資効率 | 営業利益 ÷ 有形固定資産 | 設備を用いてどれだけ付加価値を生み出しているのかを示す指標。 |
| 総資産回転期間 | 総資産 ÷ 売上高 | 総資産を売上高として回収するまでにかかる期間。 |
| 総資産回転率 | 売上高 ÷ 総資産 | 資産を効率的に売り上げに結びつけているかを示す指標。 |
| 総資産成長率 | （n年目の総資産 ÷ 1年目の総資産）^｛1 ÷（ n － 1）｝ － 1 | 総資産が年平均でどれだけ成長しているか示す指標。 |
| 総資本売上総利益率 | 売上総利益 ÷ 総資本 × 100 | 利益の総資本に対する割合。企業が生み出した付加価値を示す指標。 |
| 総資本営業CF比率 | 営業CF ÷ 総資本 × 100 | 保有するすべての資産からどれだけ現金を生み出したかを測定する指標。 |
| 総資本営業利益率 | 営業利益 ÷ 総資本 × 100 | 会社の総合的な収益性を測る指標。 |
| 総資本経常利益率 | 経常利益 ÷ 総資本 × 100 | 収益性を総合的に判断するための指標。 |
| 総資本税引前当期純利益率 | 税引前当期純利益 ÷ 総資本 × 100 | 偶発的な利益も加味した収益性を総合的に測る指標。 |
| 総資本当期純利益率 | 当期純利益 ÷ 総資本 × 100 | 総資本に対してどれだけ利益を出すことができたのか調べる指標。 |
| 損益分岐点売上高 | 固定費 ÷ （１ － 変動費率） | 固定費を回収して黒字になる売上高。 |
| 損益分岐点比率 | 損益分岐点売上高 ÷ 売上高 × 100 | 売上高に対する損益分岐点売上高の比率。収益性の指標になる。 |
| 棚卸資産構成比率 | 棚卸資産 ÷ 総資産 × 100 | 資産の特性やリスクを把握する指標。棚卸資産への投資が適正か否かを測定する。 |
| 長期負債資本比率 | 固定負債 ÷ 純資産 × 100 | 企業の安全性を測定し、長期的な負債と資本の関係を示す指標。 |
| 投下資本 | 有利子負債 ＋ 株主資本 | 企業が事業に投下した資本。事業に積極的に投資しているか測る指標。 |
| 投下資本回転率 | 売上高 ÷ 投下資本 | 投下した資本がどれだけ効率的に売上高を産み出しているかを測る。 |
| 当期純利益成長率 | （n年目の当期純利益 ÷ 1年目の当期純利益）^｛1 ÷（ n － 1）｝ － 1 | 当期純利益が年平均でどれだけ成長しているか示す指標。 |
| 当座資産 | 現金預金 ＋ 売上債権 ＋ 有価証券 | 容易に換金可能な資産。取引先から支払いを求められた際にいくら支払えるかを示す。 |
| 当座比率 | 当座資産 ÷ 流動負債 × 100 | 流動負債に対する当座資産の比率。流動比率より保守的にみる指標。 |
| 内部留保 | 当期純利益 － 配当金支払額 | 当期純利益のうち配当金に回されない部分。値が大きいと不測の事態に対応できる。 |
| 内部留保率 | （1 － 配当性向） × 100 | 値が高いと株主への還元を抑えつつ、企業成長の基盤を作っていると考えられる。 |
| ネットキャッシュ比率 | （流動資産 － 有利子負債） ÷ 総資産 × 100 | 純資産に対する資金の潤沢度。この指標が高いほど、企業が自由に使える資金が多い。 |
| ネットキャッシュフロー | 営業CF ＋ 投資CF ＋ 財務CF | 入ってくるお金から出ていくお金を引いたもの。正味のキャッシュフロー。 |
| 年平均成長率 | （n年目の値 ÷ 1年目の値）^｛1 ÷（ n － 1）｝ － 1 | 企業が年平均でどれだけ成長しているか示す指標。 |
| 配当性向 | 配当金支払額 ÷ 当期純利益 | 会社の利益がどのくらい株主に還元されているかを見るための指標。 |
| 配当利回り | 一株当たり配当金 ÷ 株価 | 株式投資によって得られる配当収入の割合。 |
| 払込資本 | 資本金 ＋ 資本準備金 | 株主等が企業に払い込んだ出資額。 |
| 一人当たり売上総利益 | 売上総利益 ÷ 従業員数 | 従業員一人につきどれだけ粗利を得たか示す指標。企業全体における従業員の生産性をみる。 |
| 一人当たり売上高 | 売上高 ÷ 従業員数 | 従業員一人につきどれだけ売り上げがあったか示す指標。企業全体における従業員の生産性をみる。 |
| 一人当たり営業CF | 営業CF ÷ 従業員数 | 従業員一人につきどれだけ営業キャッシュを生み出したか示す指標。企業全体における従業員の生産性をみる。 |
| 一人当たり経常利益 | 経常利益 ÷ 従業員数 | 従業員一人につきどれだけ経常利益を得たか示す指標。企業全体における従業員の生産性をみる。 |
| 一人当たり人件費 | 人件費 ÷ 従業員数 | 従業員一人に月どれだけの人件費がかかっているか示す指標。人材獲得力の高さに影響する。 |
| 一人当たり当期純利益 | 当期純利益 ÷ 従業員数 | 従業員一人につきどれだけ当期純利益を得たか示す指標。企業全体における従業員の生産性をみる。 |
| 付加価値成長率 | （n年目の付加価値 ÷ 1年目の付加価値）^｛1 ÷（ n － 1）｝ － 1 | 付加価値が年平均でどれだけ成長しているか示す指標。 |
| 負債回転期間 | （流動負債 ＋ 固定負債） ÷ 売上高 × 12 | 負債の合計額が何か月分の売上高であるか測る指標。負債が多すぎるか否かを示す。 |
| 負債コスト | 支払利息 ÷ 有利子負債 | 銀行借入や社債発行など調達した資本に対して、企業が毎年支払いを約束している利息（コスト）の割合。信用力が高いほど、負債コストは低くなる。 |
| 負債総資産比率 | 負債総額 ÷ 総資産 × 100 | 総資産に対する他人資金の比重を評価する指標。 |
| 負債比率 | 他人資本 ÷ 自己資本 × 100 | 企業の長期的な安全性を測る指標。 |
| フリーキャッシュフロー | 営業CF ＋ 投資CF | 企業が自由に使えるお金のこと。 |
| 不良債権比率 | 当該企業が有する不良債権の総額 ÷ 当該企業が有する債権の総額 × 100 | 債権回収状況の良・不良を示す指標 |
| 有形固定資産回転率 | 売上高 ÷ 有形固定資産 | 有形固定資産を有効活用できているかどうか表す指標。 |
| 利益剰余金成長率 | （n年目の利益剰余金 ÷ 1年目の利益剰余金）^｛1 ÷（ n － 1）｝ － 1 | 利益余剰金が年平均でどれだけ成長しているか示す指標。 |
| 流動資産回転率 | 売上高 ÷ 流動資産 | 流動資産がどれだけ効率的に売上高を産み出しているか測定する指標。 |
| 流動比率 | 流動資産 ÷ 流動負債 × 100 | 流動資産と流動負債のバランスを示す指標。短期的な事業の安全性を測る。 |
| 流動負債比率 | 流動負債 ÷ 自己資本 × 100 | 短期的に返済が必要な資金が多すぎないか見る指標。 |
| 留保利益 | 純資産 － （資本金 ＋ 資本剰余金 ＋ 自己株式等） | 社内に蓄積した利益を表す指標。留保利益の累計額のことを利益剰余金と呼ぶ。 |
| 理論株価 | PER × BPS × ROE | 企業価値をもとに計算された株価。 |
| 労働分配率 | 人件費 ÷ 売上総利益 × 100 | 企業が生み出した付加価値に占める人件費の割合。人件費の適正値を見直せる。 |
| BPS一株当たり純資産 | 純資産 ÷ 発行済株式数 | BPS（1株当たり純資産）が高いほど、企業が解散・清算した場合に株主に残る価値が高いとみなされる。 |
| CCCキャッシュコンバージョンサイクル | 棚卸資産回転日数 ＋ 売上債権回転日数 － 仕入債務回転日数 | 仕入債務を支払ってから売上債権を回収するまでの日数。 |
| DOE株主資本配当率 | 配当金支払額 ÷ 株主資本 × 100 | 利益を株主に対してどれだけ還元しているか示す指標。 |
| DPS一株当たり配当金 | 配当金支払額 ÷ 発行済株式数 | 株主に還元される1株当たりの年間の配当額のこと。株主への利益還元度を示す。 |
| EBITDA償却前営業利益 | 営業利益 ＋ 減価償却費 | 営業活動で産んだキャッシュフローを把握する。 |
| EBIT利払税引前利益 | 税引前当期純利益 ＋ 支払利息 ― 受取利息 | 経営は、事業活動と財務活動とに分けられるが、EBITは事業活動から生じる利益。支払利息と税金の影響を除いた、企業の利益を測る指標。 |
| EPS一株当たり当期純利益 | 当期純利益 ÷ 発行済株式数 | 企業がどれだけ効率よく利益を上げているか。 |
| EVA経済的付加価値 | 投下資本 × （ROIC － WACC） | 企業の純利益から資本コストを差し引いたもので、企業が投下した資本に対してどれだけの付加価値を生み出したかを示す。 |
| EV企業価値 | 株式時価総額 ＋ 有利子負債 － 現預金 | 企業を買収する際に必要な実質的な資金の額。 |
| GMROI（商品投下資本粗利益率） | 売上総利益 ÷ 平均商品在庫高（期首在庫高と期末在庫高の平均） | どれだけの在庫でどれだけの粗利を作ったかを示す指標。在庫に関する指標に回転率が存在するが、値引きをすると回転率を上げることができるため、利益率が低い商売では指標として使えない。そこで、利益と在庫の両方を使う指標としてGMROIを採用することがある。 |
| NOPAT税引後営業利益 | 営業利益 × （１ － 実効税率） | 株主と債権者に帰属する本業利益。事業で稼いだ金額を分かりやすく示す指標。 |
| PBR株価純資産倍率 | 株価 ÷ BPS（1株あたり純資産） | 会社の純資産に対して株価が適当な水準であるのかを示す指標。PBRが1倍ということは、株価とBPS（1株あたり純資産）が等しいということであり、その投資段階で会社が解散した場合、理論上は株主には投資額がそのまま戻ってくるということを表す。 |
| PER株価収益率 | 株価 ÷ EPS（一株当たり当期純利益） | 現在の株価が企業の利益水準に対して割高か割安かを判断する指標。 |
| PSR株価売上高倍率 | 時価総額 ÷ 売上高 | スタートアップ企業の株式銘柄の価値を測るための指標。 |
| ROA総資産事業利益率 | 事業利益 ÷ 総資産 × 100 | 企業に投下された総資産（総資本）が、利益獲得のためにどれほど効率的に利用されているかを表す。 |
| ROE自己資本利益率 | 当期純利益 ÷ 自己資本 × 100 | 投資家が投下した資本に対し、企業がどれだけの利益を上げているかを表す。 |
| ROIC投下資本利益率 | NOPAT ÷ 投下資本 × 100 | 投下した資本によってどれだけ利益を生み出したか測る指標。 |
情報システム部のKPI
| 指標名 | 計算式 | 意味 |
|---|---|---|
| ITコスト削減率 | 削減されたITコスト ÷ 総ITコスト × 100 | ITコストの削減率 |
| インシデント解決率 | 解決されたインシデント数 ÷ 発生したインシデント数 × 100 | 発生したインシデントのうち、解決された割合 |
| インシデント再発率 | 再発したインシデント数 ÷ 総インシデント数 × 100 | 再発したインシデントの割合 |
| クラウドサービス利用率 | 使用クラウドサービス数 ÷ 総クラウドサービス数 × 100 | クラウドサービスの利用率 |
| コスト予算達成率 | 予算内に収まったコスト数 ÷ 総コスト数 × 100 | プロジェクトが予算内に収まった割合 |
| コンフィギュレーション管理精度 | 正確に管理されたコンフィギュレーション数 ÷ 総コンフィギュレーション数 × 100 | システムコンフィギュレーションの管理精度 |
| サービスデスク応答時間 | 総応答時間 ÷ 応答回数 | サービスデスクがインシデントに応答するまでの平均時間 |
| システムエラー数 | 報告されたシステムエラー数 | 一定期間に発生したシステムエラーの数 |
| システム応答時間 | 総応答時間 ÷ 応答回数 | システムがユーザーの要求に応答するまでの平均時間 |
| システム稼働率 | (稼働時間 ÷ 総時間) × 100 | システムが正常に稼働している時間の割合 |
| セキュリティインシデント数 | 報告されたセキュリティインシデント数 | 一定期間に発生したセキュリティインシデントの数 |
| データストレージ利用率 | 使用データストレージ量 ÷ 総データストレージ量 × 100 | データストレージの利用率 |
| データ復旧成功率 | 成功したデータ復旧数 ÷ 試行されたデータ復旧数 × 100 | データ復旧が成功した割合 |
| ネットワーク可用性 | (ネットワーク稼働時間 ÷ 総時間) × 100 | ネットワークが利用可能な時間の割合 |
| バグ修正率 | 修正されたバグ数 ÷ 報告されたバグ数 × 100 | 報告されたバグのうち修正された割合 |
| プロジェクト納期達成率 | 期限内に完了したプロジェクト数 ÷ 総プロジェクト数 × 100 | プロジェクトが期限内に完了した割合 |
| ユーザートレーニング完了率 | 完了したトレーニング数 ÷ 必要なトレーニング数 × 100 | 必要なトレーニングが完了した割合 |
| ユーザー満足度 | 満足度合計 ÷ 回答者数 | ユーザーのシステムサービスに対する満足度 |
| 平均インシデント解決時間 | 総インシデント解決時間 ÷ 解決したインシデント数 | インシデントが解決されるまでの平均時間 |
| 平均故障間隔 (MTBF) | 総稼働時間 ÷ 故障回数 | システムが故障せずに稼働している平均時間 |
| 平均修復時間 (MTTR) | 総修復時間 ÷ 修復回数 | システム障害発生後の平均修復時間 |
施設管理課のKPI
| 指標名 | 計算式 | 意味 |
|---|---|---|
| インシデント対応時間 | インシデント対応にかかった総時間 ÷ インシデント数 | 1件のインシデントに対する平均対応時間 |
| エネルギー使用量 | ― | 施設が使用するエネルギーの総量 |
| メンテナンスコスト | 総メンテナンス費用 ÷ 平方メートル | 施設の1平方メートル当たりのメンテナンスコスト |
| 故障頻度 | 故障回数 ÷ 総稼働時間 | 施設内の設備がどれだけ頻繁に故障するか |
| 顧客満足度 | 満足した顧客数 ÷ アンケートに回答した顧客数 | 施設の利用者がどれだけ満足しているか |
| 使用率 | （使用されたスペース ÷ 総スペース） × 100 | 全スペースのうち使用されている割合 |
| 施設の空室率 | 空室スペース ÷ 総スペース | 施設の空室割合 |
| 修理コスト | 修理にかかった総費用 ÷ 修理回数 | 1回の修理に要する平均コスト |
| 修理時間 | 修理にかかった総時間 ÷ 修理回数 | 平均修理時間の長さ |
| 清掃品質 | 清掃合格箇所数 ÷ 総清掃箇所数 | 清掃の品質評価 |
| 賃貸収益 | ― | 施設の収益性評価 |
| 保険事故件数 | ― | 保険に関わる事故の頻度 |
営業部インサイドセールスのKPI
| 指標名 | 計算式 | 意味 |
|---|---|---|
| ターゲットリスト件数 | 自社がターゲットとする企業のリスト数。 | 営業活動の量を増やす。 |
| ハウスリスト数 | イベントやWebサイト、営業活動により集めた、企業で保有する見込客の数。 | 営業活動の量を増やす。 |
| コール数 | 電話をかけた数。 | 営業活動の量を増やす。 |
| 受付突破率 | （受付突破数 ÷ コール数） × 100 | 営業電話の効率を測る。 |
| 担当通話率 | （担当通話数 ÷ コール数） × 100 | 営業電話の効率を測る。分母を受付突破数とする場合もある。 |
| 個人情報獲得率 | （担当者名や連絡先を取得できた件数 ÷ コール件数） × 100 | 営業電話の効率を測る。分母を通話数とする場合もある。 |
| 課題調査率 | （ターゲットの課題・状況を把握できた件数 ÷ コール数） × 100 | 営業電話の効率を測る。分母を通話数とする場合もある。 |
| アポ取得率（対獲得リード） | （アポイント件数 ÷ 獲得リード件数） × 100 | 営業電話の効率を測る。 |
| サービスレベル | 設定時間内に応答できた件数 ÷ コール総数 | 目標時間内に電話に出られた件数の割合。 |
| 稼働率 | ｛（入電待機時間 ＋ 通話時間 ＋ 後処理時間） ÷ 給与支払い時間｝ × 100 | コールセンターの稼働効率を測る。 |
| 平均通話時間 | 総通話時間 ÷ 総コール数 | 通話の品質を測る。 |
| 平均後処理時間 | 総後処理時間 ÷ 総コール数 | 付帯工数を測定し、削減につなげる。（通話に使える時間を増やす。） |
| 平均処理時間 | （総通話時間 ＋ 総後処理時間） ÷ 総コール数 | 付帯工数を測定し、削減につなげる。（通話に使える時間を増やす。） |
| コストパーコール | 総コール数 ÷ 総コスト | コール全体の効率を測る。 |
| コールパーアワー | 総処理件数 ÷ 総稼働時間 | 一人のオペレーターが1時間以内に対応できる処理件数。 |
営業部フィールドセールスのKPI
| 指標名 | 計算式 | 意味 |
|---|---|---|
| 訪問件数 | 訪問できた数 | 新規開拓の可能性を示す指標。量の部分。 |
| 対話率 | （担当者と対話できた件数 ÷ 訪問件数） × 100 | 訪問の質を測る。 |
| 名刺獲得件数 | 獲得できた名刺の枚数 | 訪問、イベント、交流会などで、積極的に行動できたか。 |
| 意思決定者・面談数 | 意思決定者との面談数 | 値が高いほど、予算獲得につながりやすい。 |
| 平均面談時間 | （総面談時間 ÷ 面談数） × 100 | 面談の質を測る。営業内容にもよるが、基本的には面談時間が長いほうがよい。 |
| 商談率（アポ後） | 商談化した件数 ÷ アポイント件数 | 営業プロセスの質を測る。 |
| 新規課題把握数 | 顧客が抱える課題を把握した数 | 値が高いほど、販売の商機を作れる。 |
| ソリューション数 | 自社製品で解決できる課題の数 | 値が高いと受注率の向上につながる。 |
| 導入実績数 | 自社製品の導入実績数 | 値が高いほど、信頼性が増し受注率に影響する。 |
| 受注率 | （クロージング量 ÷ アプローチ量） × 100 | 営業プロセスの質を測る。分母を訪問数や提案数とする場合もある。 |
| 受注件数 | 受注した件数 | 売上拡大を目指す。 |
| 受注金額 | 受注した金額 | 売上拡大を目指す。 |
| 受注単価 | （受注総額 ÷ 受注数） × 100 | 売上拡大を目指す。 |
| 受注までのリードタイム | すべての受注にかかった合計日数 ÷ 受注数 | 営業効率を測る。 |
| 最終訪問からの日数 | 最終訪問、対面してからの日数 | 値が高いと所謂放置状態になる。 |
| 紹介依頼数 | 紹介をお願いした数 | 営業活動の量を増やす。 |
| 紹介発掘数 | 顧客やパートナー企業から紹介された見込み客の数 | 営業活動の量を増やす。顧客満足度が高いと発掘数が増える。 |
| 紹介発掘率 | （紹介発掘数 ÷ 紹介の可能性がある既存顧客数・パートナー企業数） × 100 | 紹介営業の質を測る。 |
| 他部門・多拠点展開数 | 他部門や他拠点、グループ会社への商談機会創出数 | 営業活動の量を増やす。 |
営業部カスタマーサポートのKPI
| 指標名 | 計算式 | 意味 |
|---|---|---|
| 顧客維持率 | （契約を維持した顧客数 ÷ 当初の顧客数） × 100 | 顧客の満足度を測る。売上維持につなげる。 |
| 解約率（チャーンレート） | （一定期間中に失った顧客数 ÷ 当初の顧客数） × 100 | 顧客の満足度を測る。売上維持につなげる。 |
| クレーム発生件数 | クレームがあった件数 | 顧客の満足度を測る。少ないほうがよいが、まったくクレームがない場合は、チャレンジが不足しているかもしれない。 |
| 解約件数 | 解約があった件数 | 顧客の満足度を測る。少ないほうがよいが、まったくクレームがない場合は、チャレンジが不足しているかもしれない。 |
| ネットプロモータースコア（NPS） | (推奨者数 － 批判者数) ÷ 回答者総数 × 100 | 顧客ロイヤルティ（商品やサービスに対する信頼・愛着）を測る。 |
| 最終取引日からの期間 | 最終取引した日から現在までの期間 | 値が高いと所謂放置状態になる。 |
| リピート率 | （一定期間のリピート顧客数 ÷ 累計新規顧客数） × 100 | どれだけの顧客が繰り返し購買してくれるかを表す。 |
| リピーター率 | （特定期間のリピート客数 ÷ 特定期間の総顧客数）× 100 | 総顧客に対する、リピーターの割合を示す。ある期間においてリピーター率が100%ということは、新規顧客が0件であるため、必ずしもリピーター率が高いほうがよいとは言えない。 |
| 購入回数 | 購入回数 | 値が高いほど、潜在的ロイヤリティが高いと推測できる。 |
| 顧客生涯価値：ライフタイムバリュー（LTV） | 平均顧客単価×収益率×購買頻度×継続期間 | 顧客が自社と取引を始めてから、関係が終了するまでにトータルで得られる利益を測る。 |
| 解決に貢献できた課題数 | 顧客が自社製品・サービス活用により解決できたと判断した課題の数 | 値が高いほど、満足度向上につながる。 |
店舗・ショップのKPI
| 指標名 | 計算式 | 意味 |
|---|---|---|
| オンラインレビュー評価 | オンラインレビューの平均スコア | 顧客からのオンライン評価を測定する。 |
| クレーム率 | クレーム件数 ÷ 来店客数 | 一定期間内のクレームの発生率を測定する。 |
| ネットプロモータースコア（NPS） | (推奨者数 － 批判者数) ÷ 回答者総数 × 100 | 顧客ロイヤルティ（商品やサービスに対する信頼・愛着）を測る。 |
| プロモーション利用率 | プロモーション利用回数 ÷ 来店客数 | プロモーションがどれくらい活用されているかを示す。 |
| リピート顧客率 | リピート顧客数 ÷ 総顧客数 | 繰り返し店舗を訪れる顧客の割合を示す。 |
| 会員プログラム加入率 | 会員数 ÷ 総顧客数 | 会員プログラムに加入している顧客の割合を示す。 |
| 顧客生涯価値 (LTV) | 平均客単価 × 購入頻度 × 平均顧客寿命 | 一人の顧客が生涯に渡って店舗にもたらす価値を示す。 |
| 顧客満足度 | 顧客アンケートによるスコア | 顧客の店舗に対する満足度を示す指標。 |
| 在庫回転率 | 売上高 ÷ 平均在庫額 | 在庫がどの程度効率的に消費されているかを示す。 |
| 在庫日数 | 平均在庫額 ÷ 日次売上高 | 在庫が何日分あるかを測定する指標。 |
| 試食提供率 | 試食提供数 ÷ 来店客数 × 100 | 売上促進のための試食提供について、実施率を測定する。 |
| 商品カテゴリ別売上高 | 商品カテゴリごとの売上高 | 各商品カテゴリの売上を測定する。 |
| 新規顧客数 | 計測された新規顧客数 | 一定期間内に新たに店舗を訪れた顧客の数を測定する。 |
| 新商品売上高 | 新商品による売上高 | 新商品の販売パフォーマンスを測定する。 |
| 人件費比率 | 人件費 ÷ 売上高 | 売上に対する人件費の割合を示す。 |
| 注文処理時間 | 注文受け付けから完了までの時間 | 注文の処理にかかる平均時間を測定する。 |
| 店舗オペレーション効率 | オペレーションにかかった時間 ÷ 総労働時間 | 店舗のオペレーションがどれくらい効率的かを示す。 |
| 店舗稼働率 | 実稼働時間 ÷ 営業時間 | 店舗が実際に稼働している時間の割合を示す。 |
| 店舗面積あたりの売上高 | 売上高 ÷ 店舗面積 | 店舗面積に対する売上効率を測定する。 |
| 廃棄率 | 廃棄された商品の数 ÷ 仕入れ数 | 商品の廃棄がどれくらい発生しているかを示す。 |
| 配送時間 | 注文受け付けから配送完了までの時間 | 配送がどれくらい迅速に行われているかを示す。 |
| 売上高 | 総売上額 | 一定期間内の総売上を測定する。 |
| 販促効果 | 販促後の売上高 – 販促前の売上高 | 販促活動が売上に与えた影響を示す。 |
| 販売成長率 | （当期売上高 – 前期売上高） ÷ 前期売上高 × 100 | 前期と比較した売上の成長率を示す。 |
| 平均客単価 | 売上高 ÷ 来店客数 | 1人当たりの平均購入額を示す。 |
| 平均滞在時間 | 総滞在時間 ÷ 来店客数 | 顧客が店舗に滞在する平均時間を示す。 |
| 返品率 | 返品件数 ÷ 販売件数 | 販売された商品の返品率を示す。 |
| 来店客数 | 計測された来店客数 | 一定期間内に店舗を訪れた客数を測定する。 |
webマーケティング課のKPI
| 指標名 | 計算式 | 意味 |
|---|---|---|
| CPC（コストパークリック） | 広告を見たユーザーが1クリックするたびにかかった費用 | web広告の効果検証を測る指標。 |
| CV（コンバージョン） | ― | Webサイトにおける最終的な成果のこと。成果の定義は企業ごとに異なる。 |
| CVR（コンバージョンレート） | CV数 ÷ サイトの訪問者数 × 100 | Webサイトや特定のページに訪れたユーザーの内、どの程度CV（コンバージョン）に至ったかを表す数値。 |
| PV数（ページビュー数） | ― | Webサイトのページが表示された回数。 |
| WEBコンテンツの更新頻度 | ― | 値が高いほど、既存リードへの情報提供が活性化する。 |
| アンケート回答件数 | ― | 既存リードのニーズを取り入れ、提案数やセミナーなどのテーマ数に影響を及ぼす。 |
| アンケートコンテンツ設計数 | ― | アンケート回答から新しいコンテンツを設計した数。既存リードのニーズを取り入れ、提案数やセミナーなどのテーマ数に影響を及ぼす。 |
| インプレッション数 | ― | あるコンテンツがユーザーの目に触れた回数のこと。 WebサイトやSNS上の広告、投稿によってコンテンツが目に触れる回数が増える。 |
| 回遊率 | ページビュー数 ÷ セッション数 × 100 | 回遊率が高いということは、一般にはユーザーの関心が高いと判断できる。一方、見たいコンテンツが見つからず迷っている可能性もある。 |
| セッション数 | ― | ユーザーがWebサイトを訪問した回数。 |
| ターゲット率 | （ターゲット合致件数 ÷ 獲得リード件数） × 100 | 獲得したリードの中で、自社製品のターゲット条件に合致しているかの割合。リード獲得の質を測る。 |
| ダウンロード率（ホワイトペーパー） | ホワイトペーパー請求数 ÷ セッション数 | CV（コンバージョン）の１つ。ダウンロージ時にユーザー情報を書き込んでもらうことで、リード（見込み客）とする。 |
| 直帰率 | 直帰数 ÷ セッション数 × 100 | 直帰率が低いということは、一般的にユーザーの関心が高いと判断できる。ただし、商品の違いや、Webサイトコンテンツのねらいの違いにより、直帰率は異なるため、安易なサイト間の比較には注意が必要。 |
| 動画閲覧数 | ― | 値が高いほど、商品やサービスに興味があることを示す。 |
| 動画本数 | ― | デモ・紹介・事例紹介の動画件数。値が高いほど、リード育成の工数削減につながる。 |
| フォロワー数・ファン数 | ― | SNSのフォロワー 、ファンの数。SNSを活用した宣伝広告をしやすくなる指標。 |
| 平均ページ滞在時間 | 総滞在時間 ÷ ページビュー数 | 平均ページ滞在時間が長いということは、一般的にユーザーの関心が高いと判断できる。ただし、商品の違いや、Webサイトコンテンツのねらいの違いにより、滞在時間は異なるため、安易なサイト間の比較には注意が必要。 |
| ホワイトペーパー数 | ― | 魅力的なホワイトペーパーを作成することでCVRの改善に繋がる。メルマガのネタ提供にもつながる。 |
| メール開封数 | ― | メールの内容や質、タイミングが良いと値が高くなる。 |
| メール解約率 | メルマガ解約件数 ÷ 測定期間のメール配信件数 × 100 | 値が高いとリードのニーズを捉えられていない、質や内容が伴っていないと分かる指標。 |
| メール配信数 | ― | リードを育成するために、メールによる情報提供を行う。 |
| ユーザー数 | ― | ユーザーがWebサイトを訪問した回数。 |
| 誘導率 | 自社サイトのフォームに誘導できた件数 ÷ 自社サイトに来訪したリード数 × 100 | 値が高いほど顧客の関心が高い。 |
| ユニットエコノミクス | LTV ÷ CAC | 顧客一人当たりの採算性を測る。3以上の数値だと健全な状態と言える。 |
| リード獲得コスト | リード費用 ÷ リード件数 | 1件のリードを獲得するのにかかったコスト。コストパフォーマンスを測る。 |
広報課のKPI
| 指標名 | 計算式 | 意味 |
|---|---|---|
| SNSエンゲージメント率 | （いいね＋シェア＋コメント） ÷ 投稿のインプレッション数 × 100 | SNSでの広報活動がどれだけエンゲージメントを得たかの指標 |
| SNSフォロワー増加数 | 現在のフォロワー数 − 前月のフォロワー数 | 広報活動によってSNSのフォロワーがどれだけ増えたかの指標 |
| ウェブサイトトラフィック数 | ウェブサイトへの訪問者数 | 広報活動によってウェブサイトへのトラフィックがどれだけ増えたかの指標 |
| ウェブサイトのコンバージョン率 | コンバージョン数 ÷ 訪問者数 × 100 | ウェブサイト訪問者がどれだけコンバージョンに至ったかの指標 |
| ブランドの認知度 | 認知度調査結果 | 広報活動によってブランドの認知度がどれだけ向上したかの指標 |
| プレスイベント参加者数 | プレスイベントの参加者数 | プレスイベントにどれだけのメディア関係者が参加したかの指標 |
| プレスリリースの掲載率 | 掲載されたプレスリリース数 ÷ 配信したプレスリリース数 × 100 | 配信したプレスリリースがどれだけ掲載されたかの指標 |
| プレスリリース配信数 | 配信したプレスリリースの総数 | 広報部が作成し配信したプレスリリースの総数 |
| ブログ投稿のエンゲージメント率 | （いいね＋シェア＋コメント） ÷ 投稿のインプレッション数 × 100 | ブログ投稿がどれだけエンゲージメントを得たかの指標 |
| メディアカバレッジ | メディア露出の総数 | どれだけのメディアに広報活動がカバーされたかの指標 |
| メディアリーチ数 | メディアの読者数や視聴者数の総数 | 広報活動がどれだけの人々にリーチしたかの指標 |
| メディア露出回数 | メディア露出の総数 | 広報活動がどれだけのメディアに取り上げられたかの指標 |
| 記事のインプレッション数 | 記事の表示回数 | 広報活動によって記事がどれだけ閲覧されたかの指標 |
| 記事のエンゲージメント率 | （いいね＋シェア＋コメント）÷記事のインプレッション数 × 100 | 広報活動がどれだけエンゲージメントを得たかの指標 |
| 記事のクリック数 | 記事のクリック回数 | 広報活動によって記事がどれだけクリックされたかの指標 |
| 記事のシェア数 | 記事のシェア回数 | 広報活動がどれだけシェアされたかの指標 |
| 記者会見参加者数 | 記者会見の参加者数 | 記者会見にどれだけのメディア関係者が参加したかの指標 |
| 広告換算価値（AVE） | メディア露出数 × 広告単価 | 広報活動が広告に換算してどれだけの価値があるかの指標 |
| 社内イベント参加率 | 参加者数 ÷ 招待者数 × 100 | 社内広報イベントへの参加率を示す指標 |
| 社内ニュースレターの開封率 | 開封されたニュースレター数 ÷ 送信したニュースレター数 × 100 | 社内広報として送信したニュースレターがどれだけ開封されたかの指標 |
| 社内情報共有のエンゲージメント率 | （いいね＋コメント） ÷ 情報共有投稿のインプレッション数 × 100 | 社内広報としての情報共有投稿がどれだけエンゲージメントを得たかの指標 |
| 取材リクエスト数 | 取材リクエストの総数 | 広報活動によって得た取材リクエストの数 |
| 指名キーワードの検索数 | 指名されたいキーワードで検索された数 | 自社、自社製品・サービスの認知度向上を測る指標 |
立地開発課のKPI
| 指標名 | 計算式 | 意味 |
|---|---|---|
| 契約単価 | 総契約コスト ÷ 成約立地数 | 立地1つあたりの平均契約コスト |
| 新規立地候補の発見数 | 新規立地候補数 | 一定期間内に新たに発見された立地候補の数 |
| 成約率 | 成約立地数 ÷ 新規立地候補数 | 新規立地候補に対して実際に契約が成立した割合 |
| 成約立地数 | 成約した立地数 | 一定期間内に契約が成立した立地の数 |
| 立地開発スピード | （契約完了日 – 立地調査日） ÷ 成約立地数 | 立地調査から契約完了までの期間に対して、成約した立地のスピードを示す指標 |
| 立地調査実施数 | 立地調査実施数 | 一定期間内に実施された立地調査の数 |
| 立地評価スコア | 立地評価スコア | 土地の交通利便性、顧客層、競合状況などの総合評価をスコア化したもの |
| 立地分析精度 | 実際の収益 ÷ 予測収益 | 立地分析に基づく予測が実際の収益と一致した割合 |
製造・安全のKPI
| 指標名 | 計算式 | 意味 |
|---|---|---|
| 休業災害件数 | ― | 負傷または疾病の療養のために被災日の翌日から休業せざるを得ないような労働災害の件数。 |
| ヒヤリハット件数 | ― | 重大な災害や事故に直結する一歩手前の出来事の件数。1件の重大事故の背後には29件の軽微な事故があり、さらにその背後には300件の異常（ヒヤリハット）が存在すると考えられている。（ハインリッヒの法則） |
| 不休災害件数 | ― | 業務に起因して受けた負傷又は疾病によって、医療機関等 で手当てを受けたもので、被災日の翌日以降１日も休業しなかったものの件数。 |
製造・環境のKPI
| 指標名 | 計算式 | 意味 |
|---|---|---|
| 危険物質廃棄率 | 廃棄された危険物質の量 ÷ 総生産量 × 100 | 総生産量に対する廃棄された危険物質の割合。 |
| 材料使用率 | 実際に使用された材料の量 ÷ 計画された材料の量 × 100 | 計画された材料の量に対する実際の使用材料の割合。 |
| 総合エネルギー消費量 | ― | 製造プロセスで消費されたエネルギーの総量。 |
| 有害物質排出量 | ― | 製造プロセスにおける有害物質の総排出量を示す指標。 |
製造・効率性のKPI
| 指標名 | 計算式 | 意味 |
|---|---|---|
| 稼働時間 | 負荷時間 － 停止時間（故障、段取り等） | 負荷時間から故障，段取り，刃具交換，その他の停止時間を差し引いたもので，実際に設備が稼動した時間。 |
| 時間稼働率 | （負荷時間 － 停止時間） ÷ 負荷時間 × 100 | 設備の負荷時間に対して実際に稼働していた時間の割合のこと。 |
| 正味稼働時間 | 稼働率 － ロス時間（チョコ停、空転ロス、スピードロス） | 稼動時間に対し，一定スピードで正味稼動した時間チョコ停による停止，スピード低下によるロスを差し引いたもの。 |
| 正味設備効率 | 稼働率 × 性能率 × 良品率 | 設備の総合的な効率を示す指標 |
| 性能稼働率 | 基準サイクルタイム × 生産数 ÷ 稼働時間 × 100 | 設備の稼働時間に対してどれくらい生産できたかという割合のこと。 |
| 設備有効性 | 正味稼働時間 ÷ 稼働時間 × 100 | 設備を稼働できる時間に対して、実際に稼働できた時間の割合。 |
| 総合設備効率（OEE） | 時間稼働率 × 性能稼働率 × 良品率 | 生産能力の最大値に対して、良品を生産している時間の割合を示す。 |
| 付加価値生産性（1時間あたり） | 付加価値額 ÷ 総労働時間 | 1時間あたりの付加価値額を示す。効率化を測る指標。 |
| 付加価値生産性（1人あたり） | 付加価値額 ÷ 労働者数 | 1人あたりの付加価値額を示す。効率化を測る指標。 |
| 負荷時間 | 操業時間 － 休止時間 | １日または月間を通じて設備が稼動しなくてはならない時間。生産計画上の休止時間，保全のための休止時間，日常管理上に必要な朝礼，その他の休止時間などを操業可能な時間から差し引いた時間。 |
| 労働生産性（1時間あたり） | 生産量 ÷ 総労働時間 | 1時間あたりの生産量を示す。効率化を測る指標。 |
| 労働生産性（1人あたり） | 生産量 ÷ 労働者数 | 1人あたりの生産量を示す。効率化を測る指標。 |
製造・在庫管理のKPI
| 指標名 | 計算式 | 意味 |
|---|---|---|
| 在庫回転率 | 期間売上原価 ÷ 期間平均在庫金額 | 一定期間内に在庫がどの程度入れ替わったかを示す指標。 |
| 在庫輸送廃棄率 | ― | ― |
| 製品廃棄率 | ― | ― |
| 総合良品率 | ― | ― |
| その他廃棄率 | ― | ― |
| 良品率 | （生産数 － 不良数） ÷ 生産数 × 100 | 生産数に対して良品となった製品の割合のこと。 |
製造・能力のKPI
| 指標名 | 計算式 | 意味 |
|---|---|---|
| 機械能力指数 | ― | ― |
| クリティカル機械能力指数 | ― | ― |
| クリティカル工程能力指数 | ― | ― |
| 工程能力指数（ Process Capability Index） | （上限規格値 － 下限規格値） ÷ プロセスの標準偏差 | 製造プロセスが特定の規格や仕様にどれだけ適合しているかを評価するための指標 |
製造・品質のKPI
| 指標名 | 計算式 | 意味 |
|---|---|---|
| 減衰率 | ― | ― |
| 工程利用率 | 実生産時間 ÷ 実受注実行時間 × 100 | 受注作業全体のうち、実際の生産時間が占める割合を表す指標。（搬送やキュー時間、機器のセットアップ、その他遅延時間を除いた生産にかかる時間の割合） |
| 設備保全利用率 | ― | ― |
| 段取率 | ― | ― |
| 直行率 | 最終工程まで初回で合格した製品数 ÷ 総生産数 × 100 | 生産ライン上で初回の工程を通過した製品が、最終工程まで再作業や修正を必要とせずに到達する割合 |
| 手直率 | 手直しが必要となった製品の数 ÷ 総生産数 × 100 | 全生産数に対する手直しが必要となった製品の割合を示す指標 |
| 廃棄度合 | ― | ― |
| 廃棄率 | 廃棄された製品の数 ÷ 総生産数 × 100 | 総生産数に対する廃棄された製品の割合を示す指標 |
| 品質率 | ― | ― |
製造・保全のKPI
| 指標名 | 計算式 | 意味 |
|---|---|---|
| 計画保全率 | 計画保全 ÷ （計画保全＋事後保全） × 100 | 保全全体に占める、計画できた保全活動の比率。計画的に保全を行うことで、突発的な故障による生産停止を防ぐ。 |
| 設備負荷率 | ― | ― |
| 平均故障時間 | ― | ある製品が使用を開始してから、故障するまでの時間のこと。 |
| 平均故障間隔（MTBF） | 総稼働時間 ÷ 総故障回数 | 平均してどのくらいの期間に1回の故障が起きているかを示す。 |
| 平均復旧時間（MTTR） | 総修理時間 ÷ 総故障回数 | 設備やシステムが故障してから、修理を行って再び稼動するまでのダウンタイム（停止時間）の平均を示す。 |
| 計画保全 | PM ＋ PdM ＋ CM | PM（Preventive Maintenance: 予防保全）、PdM（Predictive Maintenance:予知保全）CM（Corrective Maintenance: 改良保全）などの計画されたすべての活動を合わせたもの。 |
